けもフレ経済学(3) -- 株の基礎知識を得る(2)
業績悪化により配当金に悪影響があると考えると、素直に考えた場合、株主は株を売り払う。が、現実はなかなかそうでないような動きをする。
様々な判断の結果で売らずに持っているのだろう。
当初の疑問点が明確になってきた気がする。
疑問点:業績が悪化しても売らずに持っておくという判断をする理由を知りたい
おそらく複数あるだろうが、基本的なポイントが分かればゴールかも
ともかくまずは、(1)に引き続きみんなの株式の初心者入門をやっていく
関係ありそうなところメモ
株式投資を行う人全体に影響を与えている媒体は、日本経済新聞です。株価に対して最も影響力のある新聞だと言われています。例えば、日経新聞の1面で報道された場合、株価が大きな影響を与える力を持っています。
- 個人投資家目線では新聞を読む層が一番勢力がある?
- 経済の活性度に株価が連動する。顧客の支払い金額が大きくなる?
- 世界情勢にて悪い事件が起こると株主は現金化したがる?顧客は買い控える?
アナリストが作成するレポートは基本的に会社が四半期ごとに発表する決算などに基づいて、作成することが多いです。このため、もしあなたがアナリストレポートよりも早く情報が知りたい場合、先に決算書を読むか、日経新聞の企業欄、株式経済新聞などを読めば、機関投資家の先を行く情報が入手できます。
- 機関投資家の比率が高い場合、顧客の影響が株価へ反映されるのは四半期単位になる?
株主のタイプについて調べる必要がありそうだ。
個人投資家、銀行だとか、海外だとか…
証券会社がどんなふうに格付けをしているのかを見るのもいいかもしれない。
アナリスト(証券会社)と顧客との視点の差異がどこにあるか着目する。
- 自己株式を取得すると株価が上昇する。取得には資産を使うので自己資本比率は悪化する
外国人投資家とは、現在日本の取引市場で最も影響力を持った勢力となっています。この外国人投資の東証全体の売買代金全体に占める14年6月の売買シェアは60.5%です。
- 個人投資家が30%で2番目に売買金額が大きいので意外。金融機関・企業はあまり売り買いをしないのだろうか?
海外投資家が半数以上占めているとなると、顧客への商売結果は直ちに出にくいように思う。
イメージでしかないが、日本の顧客が取引する世界とかなり離れているため、海外の投資家はIRによる業績の報告内容やアナリストの分析結果を元に売り買いを判断しているように思う。あるいは株式チャートを基にした完全なデータか。
外国人投資家にはどのようなタイプがあるだろうか?引き続き調べていく。